ハイブリッド車用ワイヤーハーネスの設計・開発（未経験者募集）

仕事内容: ★ニーズがますます高まっています!!★
　自動車内の様々な機器に電力や信号を供給するために張り巡らされた電気配線網「ワイヤーハーネス」。人間に例えると、血管や神経に相当する重要な部品です。ハイブリッド車や電気自動車など、近年のエレクトロニクス化進展に伴いワイヤーハーネスの搭載量は増加しています。

★主な業務内容は？★
　ハイブリッド車に搭載されるワイヤーハーネスの仕様検討、経路計画、搭載設計等に従事して頂きます。
　配属後の研修体制が充実しており、未経験者の場合は最初の1～2か月間は設計の基礎知識や、3D CAD（CATIA V5）の操作方法について学んで頂き、先輩社員にサポートして頂きながら徐々に開発業務に携わっていって頂きます。

★職場の雰囲気は？★
　職場は20代～30代初めの若いメンバーが多く、男性メンバーと女性メンバーがどちらも活躍しています！
　未経験からスタートした方も多く、これから技術者としてスキルアップしていきたい！という方に最適な職場です。

充実の教育制度をご用意！: 集団講義・1対1での指導など充実の社内研修をご用意しています！

◆入社後
機械や特に自動車に関する基本的な知識、部品の各名称、専門用語に関する事など基礎から丁寧に指導します！
図面の見方などをマスターしたら、CADという専用ソフトに関するレクチャーを行います。
担当するプロジェクトに合わせた特別研修を実施するので、業務を行う上でのノウハウをしっかり修得できます。

◆配属前
プロジェクトへの参加にあたり、事前に勤務先での1日の流れや担当業務に関する事、ルールなど丁寧にお話しします。

◆プロジェクト開始後も万全サポート！
・労働状況の確認、相談事などの状況共有からスタート
・あなたと同年代の社員とペアを組み、役職者以外とも相談しやすい環境作りにも注力
・月に1度の面談で、業務上での困り事や課題を見つけ解決策を提示
・技術部全体で内容を共有した上で、検討したより良い解決策をあなたにフィードバック
・様々な業務に応用できるキャリアパス研修と専門特化したプロジェクト別研修の2つで定期研修を実施します。

給与: 月給19万5000円～39万9000円
※上記基本月給の他に、諸手当を別途加算致します。
※能力・経験を充分に考慮し、当社規定に基づき優遇致します。

≪年収例≫
◎24歳・未経験／年収350万円
（基本月給21万円＋諸手当＋賞与）
◎33歳・経験10年／年収500万円
（基本月給29万円＋諸手当＋賞与）
◎42歳・経験20年／年収800万円
（基本月給39万円＋諸手当＋賞与）

勤務時間: 9：00～18：00（休憩12：00～13：00）
※就業先により異なります。
■完全週休2日制（土日祝休み）
※就業先により異なります。会社カレンダーあり。
■夏期休暇
■年末年始休暇
■有給休暇
■慶弔休暇
■育児休暇
■介護休暇
■半日休暇
■特別休暇等
◇年間休日114日＋計画年休3日（2017年度）

福利厚生・待遇: ■社会保険完備（雇用、健康、労災、厚生年金）
■退職金制度　※対象：正社員で在籍3年以上の方
■社員寮あり
■引越赴任費用補助
■慶弔見舞金　
■産休育休制度（取得・復帰実績あり）
■介護休業制度　等
■出張手当1日あたり6,000円～10,000円※職種により無い場合がある

応募資格: ■必要とする経験・スキル
　・設計業務に興味がある方
　・自動車が好きな方、自動車関連のお仕事に従事していた経験のある方
　・人とのコミュニケーションを図ることが積極的にできる方

■あれば尚可
　・CAD使用経験

第二新卒、職種未経験の方も歓迎！
お気軽にご相談ください！

未経験・初心者でも全力で応援！: 20代・30代からの活躍も応援します！
「正社員経験がないフリーターさん」
「高収入を目指したい方」「スキルを身に付けたい方」
「会社のお金で無料で資格を取りたい方」
「自宅近く・駅チカで働きたい」…あなたの希望を叶えます！
ミドル・中高年の年齢になってもずっと働きたいと思える会社です！

＜未経験から資格を取得できるチャンス＞
ブライザでは、資格取得支援制度を設けており、会社が認定した機械系・電気電子系・情報系・化学系の各種公的資格やTOEIC・TOEFL・工業英語等の語学資格等の取得を奨励！合格者には「資格手当」を支給しています。また、資格取得だけでなく、多様な能力開発ニーズをバックアップする制度によりエンジニア育成を支援しています。

◇資格取得受験料補助（会社で定めた資格の受験料を50％支給）
◇資格取得祝金（対象の1資格あたり1,000円~30,000円）
◇資格研修補助（1回あたり20万円まで、業務上で必要と認められた研修に参加可能）
◇技術図書購入費用補助
◇公的教育施設受講料の補助　等

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